2025年6月より、事業者に対する熱中症対策の義務化が本格始動。現場の安全を守る警備員にとって、過酷な環境下での健康管理は避けて通れないテーマとなっています。
こうした背景のもと、プロキャス警備は全国の現役警備員131名を対象に、熱中症対策に関する実態調査を実施しました。その結果、約9割が日常的に暑さ対策を意識している一方で、20代では3人に2人が実際に熱中症を経験しているという深刻な実態が明らかに。
本記事では、調査から見えてきた課題と現場の声、さらにプロキャス警備が提供する“仕組み化された対策”の必要性と支援機能について詳しくご紹介します。
約9割が暑さ対策を意識する一方で、20代の2人に1人以上が“熱中症経験”
まず注目すべきは、回答者の87.7％が暑さ対策を意識しているという結果です。これは、現場での意識の高さを示すポジティブな傾向といえます。しかしながら、20代の警備員に限ってみると、66.7％が「熱中症になった経験がある」と回答。さらに30代、40代でもそれぞれ過半数が暑さによる体調不良を経験しています。
「暑さ対策はしていても、若さに過信して無理してしまう」「現場の雰囲気的に休憩がとりづらい」など、実際の声からは、“意識”と“実行”のギャップが浮かび上がります。
全体の75％以上が「熱中症またはなりかけ」を経験
全年代を通じて見ると、以下のような結果となりました。
- 「熱中症になった」…45.0%
- 「なりかけた」…30.5%
→ 合計 75.5% が暑さで不調を経験
これは、業界として“対策をしているつもり”では済まされないフェーズに入っていることを示唆しています。
実感値で選ばれた「本当に効いた対策」TOP3
調査では、実際に現場で「効果を感じた暑さ対策」についても質問。回答結果は以下の通りでした。
- こまめな水分補給（43.5%）
- 塩分・ミネラルの補給（36.3%）
- 通気性の良いインナー着用（33.1%）
「特別な対策」よりも、「基本の徹底」がやはり最も重要であることが裏付けられた結果となりました。
若手の高リスクを踏まえ、“仕組み化された対策”の必要性が高まる
熱中症は、本人の意思や注意だけで防げるものではありません。特に若年層での高リスクが示されたことで、「仕組み化された対策」の導入が急務となっています。
現場でできる熱中症予防のポイント
- 体調報告や休憩のルール化
- 声かけ・チャット連絡など定期的なコミュニケーション
- 現場ごとに「無理をさせない」風土づくり
こうした取り組みを全体で進めることが、事故を未然に防ぐ第一歩になります。
「プロキャス警備」が実現する“安全な現場づくり”の仕組みとは？
プロキャス警備は、警備員の業務効率だけでなく、安全面のサポートも重視したITシステムです。熱中症対策の実行を後押しする「仕組み」が随所に組み込まれています。
プロキャス警備の主な機能：
- ワンタッチで上番・下番を報告
- 体調申告・休憩報告の簡素化
- 管制担当と隊員の1:1チャット
- 現場ごとのアラート通知・定型報告書テンプレート など
現場での情報共有やフォロー体制を「人任せ」にせず、ツールで支えることが、今後の安全管理の鍵を握ると言えるでしょう。
“意識”から“行動”へ、業界全体の進化が問われる夏
今回の調査から浮かび上がったのは、「意識は高いが、防ぎきれていない」という現実です。特に若手隊員におけるリスクの高さを踏まえると、個人の注意に依存せず、組織全体で守る仕組みの構築が、警備業界に求められているのかもしれません。
出典：
【現役警備員に聞いた熱中症対策実態調査 第一弾】20代警備員の3人に2人が「熱中症経験」本当に効いた現場の暑さ対策とは
